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1. 今週の注目材料

[ニューヨーク 10日 ロイター] – 13日から1週間の米株式市場では、S&P総合500種が最高値圏となる中、投資家は経済指標や14日からの米連邦公開市場委員会(FOMC)が相場上抜けの材料になるかどうかに注目することになる。

S&P総合500種は8日、2015年5月に付けた過去最高値まであと一歩に迫ったものの、9―10日にかけて勢いを失った。グローバル・マーケッツ・アドバイザリー・グループのシニア市場ストラテジスト、ピーター・ケニー氏は「株式市場は、高値圏を抜ける根拠を見つけるのに苦労している」と話す。

この週は、5月の消費者物価指数(CPI)や小売売上高など重要な経済指標の発表が控えている。

エンパイア・エクセキューションのピーター・コスタ社長は「内容が継続的に良い指標や悪い指標が出れば、相場の方向性は定まるが、現時点でそれが見当たらない」と述べた。
500種は前週、2120を付けた後、2100を維持できずに引けた。BTIG(ニューヨーク)のチーフテクニカルストラテジスト、ケイティ・ストックトン氏は「上値抵抗線が堅いことがますます明白になった」と指摘し、「売り圧力が出てくるのではないか」との見方を示した。

投資家は次の利上げがいつになるかに神経をとがらせているが、それがこの週になることはないと考えている。CMEのフェドウォッチによると、相場が織り込む15日の利上げの確率は2%にとどまり、7月利上げでは21%となっている。

23日に控える英国の欧州連合(EU)離脱の是非を問う国民投票にも、投資家は神経をすり減らしている。

http://jp.reuters.com/article/us-stock-week-idJPKCN0YY119

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2. アナリストの着眼点

アメリカを中心とした世界のマーケット及び本邦の株式マーケットも、今週は重要イベントを前に固唾を飲んで見守っています。まずは、15日の米国金利政策の行方。ここでは変化は無いという見方が太宗を占めているものの、イエレン議長の発言が7月の利上げを示唆した場合マーケットは再び大きく動き出します。また、こちらも一般的には動きは無いと言われている、16日の日銀金融政策決定会合。黒田総裁によるサプライズはあるのでしょうか。来週行なわれる23日の英国EU離脱を巡る国民投票まで、相場は上にも下にも、何があってもおかしくはない、とても不安定な動きが続くと見られます。

 

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