野村證券の新春セミナーに行ったら若者がいなかった件【ブーヤー vol.4】

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こんにちは。ブーヤーです。

 

ちょっと前のことになりますが、1月末のある日、僕は野村證券池袋支店の前に立っていた。こんなところに朝からいるのは、本日行われる新春セミナーに参加するためだ。

 

平日に行われる投資セミナーなんて若者一人もいないんだろうな~。。。絶対目立つよ。。。(恐怖心)と思いながら、支店に入る。

 

 

警備員さん「おはようございます!」

 

僕「(ビクッ!)」

 

警備員さんに挨拶された。投資戦略に参加する人にしては若すぎるから注意か何かされると思った。。。(なんかセミナー行きづらいよお。。。)

 

そのまま支店の方にセミナー会場に案内され、受付を済ませた際にもらった資料を見てその多さに驚いた。今日だけでこんなにたくさんの内容解説されるんだ。理解できるかな。。。

 

 

 

会場の席を探していると、予想通りの光景を見つけた。

 

「やっぱり僕だけしか若い人いない。。。たぶん僕の次に若いの40歳くらいの人だよ。。。(恐怖心)」

 

そんなことを感じながら待っていると、ようやく支店長らしい方が登壇されてセミナーの開始時間に。

 

ここからは軽く新春セミナーの内容をまとめたいと思います。

 

今回の新春セミナーは

 

①トランプ新大統領の施策によるポジティブ/ネガティブシナリオ

②長期的な成長に向けて必要なこと

 

の2章構成です。

 

 

①トランプ新大統領の政策によるポジティブ/ネガティブシナリオ

 

最初にトランプ新大統領が掲げている経済に関係する施策の概要と、それらによって景気の拡大と物価上昇につながると考えられているという説明をされました。

 

その後は、トランプ新大統領の施策によるポジティブシナリオと、ネガティブシナリオにわけての説明でした。正直それぞれのシナリオの場合、施策がどのように働いて市場に影響を与えるかは良く分からなかったので、結論のみ以下にまとめます。

 

A. ポジティブシナリオ(トランプ新大統領の施策が市場に良い影響を与える)の場合

・日本の輸出に強い会社の株(自動車、機械など)

・アメリカの内需に強い会社の株(不動産、建設、金融など)

に注目が必要だそうです。

 

B. ネガティブシナリオ(トランプ新大統領の施策が市場に悪い影響を与える)の場合

・日本の内需に強い株(食品、不動産など)

・アメリカの内需に強い株(不動産、建設など)

に注目が必要だそうです。

 

正直、全く知識ないまま行ったから良く分からなかったなぁ。。。

ただ、両シナリオで注目すべき株の種類は覚えたしこれからしっかりチェックしないとな~

 

②長期的な成長に向けて必要なこと

この講義では、今後日本の会社が成長していくためには、

A. ビジネスの生産性を上げていく(IoTや人工知能などのイノベーションを創出すること)

B. 資本の生産性を上げていく(ROEを向上させること。よくわからない)

C. お金の生産性を上げていく(お金が余っている個人が企業へ投資すること)

が必要とのことでした。

 

A. ビジネスの生産性を上げていく

ここからはこの講義で間違いなく一番夢があって楽しかった(他の部分は難しすぎて良く分からなかったため)IoT(Internet of Things)技術に関する部分について紹介します。

人口減少を辿っている日本が経済成長を遂げていくためには、生産性を上げていく必要があり、その生産性を上げる技術の一つがIoTとされています。この技術は年々進化を遂げており、2020年には500億個の物がインターネットにつながることになると予測されているそうです。

実際、ビジネスの生産性向上にIoTは大きく影響します。具体的にはIoTの技術を用いることで、製造業におけるサプライチェーンを効率化したり、物流を効率化したり、エネルギーを効率的に利用できるようになるそうです。更には、ビジネスを「効率化することによって個人の余剰時間が増え、消費につながることで日本経済に良い影響を及ぼすかもしれません。

 

B. 資本の生産性を上げていく

ここでは正直難しくて良く分からなかったのですが、最近の企業は資本の生産性(ROE:自己資本利益率)を向上させることを目指しているとのことでした。

そのようにすることで、株価水準の上振れにつながるのだとか。

 

C. お金の生産性を上げていく

ここでは、個人が余剰資金を投資に回すことで、お金の生産性が上がり、日本の成長につながるというお話でした。確かに日本人は海外の人達と比べると、お金を銀行に預けてしまいがちで投資にお金を回さないという話を聞いたことがある気がします。日本の家計の預金額や現金を合わせると900兆円を超えているそうです。その資金の一部を投資に回したら確かに日本の株式市場は活発になって日本企業の成長につながりそうですね。

ちなみに、日本政府も個人による投資を増やすために、NISA(小額投資非課税制度)や確定拠出型年金制度などの制度ができたようです。

 

以上、ブーヤーがお送りしました。

 

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